(株)矢野経済研究所は、2021年のホームファッション小売市場規模について前年比2％増となる3兆4140億円と発表した。
ホームファッション小売市場は、「ベッドリネン・寝具」「タオル製品」「ナイトウェア・ホームウェア」「ホームファニチュア」「インテリアファブリックス」「ホームライティング」「キッチン・テーブルウェア」の7分野を合計したもの。
2021年のホームファッション小売市場は、コロナ禍によるテレワーク・在宅勤務の増加により、おうち時間で活躍するアイテムが市場をけん引した。特に、部屋で快適に過ごすための「ナイトウェア・ホームウェア」や、自炊の増加に伴い「キッチン・テーブルウェア」市場が好調に推移した。
販売チャネルでは、営業機会が大幅に減少した百貨店が苦戦し、それを補完したECチャネルが好調となった。EC専業企業はもちろん大手小売チェーンがデジタルシフトを推進したことで大きく売上を伸ばした。
また今後注目されるアイテムとして、IT技術を活用したスマート家具をあげる。音楽を奏でるテーブルや、設定時間に自動開閉できるカーテン、スマートフォンで点灯・消灯、明るさ、色などをコントロール可能なスマートLED照明、睡眠スコア機能を搭載した健康配慮型ベッドなど、さまざまな分野に広がっている。
なお2022年の国内ホームファッション小売市場規模は、前年比100.2％の3兆4220億円と予測する。コロナ禍による需要増によりプラスとなったが、今後数年は寡占化の影響により中小企業を中心に、業績低迷を余儀なくされる企業の撤退や再編などが加速するものと考えられる。加えてアパレル企業など異業種からの新規参入もあり、競争激化は必至であるとしている。
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